「自分の葬儀はこういうふうにしてほしい」とエンディングノートに記している人もいれば、「家族だけで見送ってほしい」という個人の遺志に沿った送り方をされる人も増えてきているなど、少子高齢化や家族のあり方の変化などに伴い、葬儀のカタチはますます多様化しています。かかる費用も、葬儀の形式によってさまざまなようです。

最近では「オンライン葬儀」も

　日本では少子高齢化や核家族化が進み、親族同士の交流もかつてほど頻繁に行われなくなってきました。また、地域における人間関係も希薄化しています。こうした社会の状況を背景に、葬儀の形も一般葬だけでなく、家族や身内だけで故人を見送る家族葬や密葬、また、忙しい現在、二日間のお葬式をせず告別式のみの葬儀とする新しい形の一日葬や直葬なども増えてきています。さらに葬儀は行わずに自由なスタイルをとる音楽葬等の自由葬、お別れ会の形をとる偲ぶ会や、それぞれの宗教の儀礼に則った儀式など、葬儀の形は多様化しています。
　また、2020年には「新型肺炎コロナウイルス感染症」の影響を受けて、一堂に会せず配信される葬儀の配信動画動を自宅で見る「オンライン葬儀」といったものも注目されています。
　葬儀にかかる費用についても、葬儀形式の選択肢の拡大とともに多様化しています。

葬儀費用の内訳は？

　一般的に葬儀費用はどのように算出されるのでしょうか。
　葬儀費用は、プラン（形式、参列者の人数等）によって千差万別ですが、概ね次のような内訳になっています。

葬儀費用は祭壇料で差が出る

　葬儀会場に入ると、まず目につくのが祭壇です。葬儀のプランによって、祭壇の材質や規模、装飾等が異なりますから、数十万円から数百万円まで、祭壇料にも大きな差が生じます。豪華な祭壇にするか簡素な祭壇にするかで、葬儀費用に影響が出てきます。
　多くの葬儀会社では、いくつかの種類の祭壇を準備していますので、予算や希望に見合う祭壇を選択するとよいでしょう。

葬儀会社とよく相談を

　予算の範囲で故人や家族の希望を汲んだ葬儀を行うために、葬儀会社とはよく相談しましょう。

＜ポイント＞
〇葬儀会社には自分たちの希望をできるだけ細かく伝える。
〇費用にはどんな項目が含まれるのか、よく確認をする。
〇検討に十分な時間がさけないことが多いなかでも、短時間で冷静な判断を。

葬儀費用は何で賄う？
　突然の葬儀の場合、手元に葬儀費用のような多額の資金を準備していないことも多いでしょう。葬儀費用を担う人が亡くなった人の生命保険等の死亡保険金の受取人になっている場合は、比較的すみやかに一定の額を入手することができます。
　それでは、亡くなった人の預貯金はどうでしょうか。相続法の改正により2019（令和元）年７月１日から、遺産分割前であっても一定額（[預貯金残高×1/3×法定相続割合]までの額）を払い戻せるようになりました。（以前は、亡くなった人の口座は死亡がわかると同時に凍結され、どのような理由があっても相続手続きが完了するまで使うことはできませんでした。） 急な葬儀のときなどには知っておくと便利です。