自然火災のメカニズム

火災は人災がほとんどですが、山火事などの自然災害も気象の変化と合わせて増えてきています。アメリカなどでは、CO２が増えて、温暖化により自然発火する山火事が起きており、広大な森林が消失しています。人家の被害もあるようです。わが国では森林火災は落雷や自然乾燥による発火はそれほど多くはありませんが、今後温暖化が進めば増加が心配されます。わが国は防火の構えは進んでいても、このような森林火災に対しては無力です。避難に然るものは無いでしょう。また、別荘地などの自然環境の良いところは防火の基準も低いのでなおさらです。

住まいと防火対策

わが国では火事は「江戸の華」などと言われて、木造建築は火に対して弱点を持っていました。昭和に入って、建築基準法が制定され、火事に対しての基準が制定されました。その考え方は、地域のなかで定められたものと建物自体の防火基準の両方から成り立っています。建物が密集する市街地ではより強固な防火基準が求められ、郊外の地域では緩やかな基準が制定されています。

■都市計画と防火基準

都市計画として地域ごとにどのような建物を建てて良いかが決められています。その中で防火についても基準が定められています。

■防火の構造

個別の建物については、地域の基準と建物用途や規模に応じて防火の構造が決められています。

■火事の際の煙を考慮した構造

排煙装置や窓に工夫がされています。火事の際に煙による人的被害は甚大なので、人が集まる部屋や廊下には煙を外に逃がす必要があります。また、煙が広がらないように天井面から垂れ壁を設けて防煙することも必要です。

■火気を使う部屋の内装制限

台所や暖炉のある部屋、ガスコンロを使う部屋は内装にも配慮し、壁、天井を燃えにくい材料で作ることが必要です。ただし、床から1.2ｍまでは免除されます。また、IHコンロの場合は少し条件が緩和されますが、電気コンロ（ラジアントと呼ばれるものを含む）は緩和されません。

■その他の防火対策

火事が起きたときに避難するための非常階段や避難梯子や避難ロープなどの設置も規定されています。戸建の住宅でも2階のベランダに避難梯子やロープなどを設けておくと安心です。
また、火事が起きたときに警報があれば、初期消火や避難も早くできます。住宅についても火災警報器の設置が義務付けられています。後から付けられるような電池式の機器が出回っていますので各部屋に設置しておきましょう。電池式ですが10年はもちます。