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【株式について】 変動する株式市場

 日本の株式市場が大きく変動しています。2009年12月末の日経平均の終値は10,546.44円。その1年前の2008年12月末の終値が8,859.56円ですから、1年間で20%近く上昇しました。しかし、さらに1年遡って2007年12月末の終値をみてみると15,307.78円でしたので、この2年間でみてみると日経平均の終値は30%以上も下落したことになります。

 今後も下落し続けるのだろうか。それとも上昇するのではなかろうか。いろいろな憶測が成り立ちますが、株式市場をもう少し細分化することで、市場変動の要因を明らかにしてみましょう。そうすれば今後の株式市場の動向を占うヒントになるかもしれません。

 株式市場を分析するときに、しばしば業種分類を利用します。東京証券取引所一部上場されている株式を33種類の業種に分類したものです(図表参照) 。業種ごとの2009年7月末から2010年1月末までの半年間の収益率をみてみると、業種によって収益率に散らばりがみえます。  銀行、証券、保険と不動産は株価の動きが互いに連動し合う傾向があり、不動産市況が回復しないことも一要因となり全体的に下落率が大きくなっています。またオイル高騰の反動から石油・石炭も20%を超える下落幅です。

一方、医薬品や食品、電気・ガス等は他の業種に比べると下落幅は大きくありませんでした。これらは景気が悪い時に株価の落ち込みが少ないと経験的に言われるので“ディフェンシブ(防御的)”と呼ばれています。景気が悪くとも食品や医薬品は必要ですし、生活のためには電気やガスは欠かせません。

 これまで好調であった業種は今後もその好調さを維持するのか。それとも新たにけん引役となる業種が現れるのか。一方業績が振るわなかった業種は今後は回復に向かうのか。市場の動きは予想し得ないものではありますが、業種というレベルに細分化することによって予想に合理性が加わるのです。

東証33業種と上昇率(2009年7月末〜2010年1月末)

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